未来型中学受験（５）オンライン学習

こんにちは！
「未来型受験」では「オンライン学習」の進展を強調しています。
しかしながら、比較的新しいサービスなので、利用にあたっては若干の注意が必要です。今日はその辺のお話をしたいと思います。

実は、従来の学習とオンライン学習の境目というのは、明確な線引きはできないのです。一般にオンライン学習とは、インターネットを利用した学習と言えます。例えば、最近ではZoomやSkypeなどを使った学習が一番分かりやすいですね。
ところが、インターネットを使った学習とは、もっと幅が広いのです。例えば、市販の英会話本は以前はCDが付属しているものが多かったですね。ところが最近では、指定サイトから音声をダウンロードするものが多くなってきました。
一旦ダウンロードすれば、オフラインでも学習できますが、ダウンロードするにはインターネット環境が必要ですね。

そうなのです。
まず、「書籍に付属したサービス」という意味でのオンライン学習を見てみます。先の英会話の本の延長ですね。
こうしたサービスは比較的早い段階からあったように思います。
例えば、あさがく・ジェーピーやおうちゼミ（学研）などですね。市販の書籍を映像や音声でサポートする形のオンライン学習です。
書籍を購入すれば（あるいは、購入しなくても）、無料で利用できるというもので、先の「英会話の本に付属していたCDの代わり」の延長線にあるサービスと言えます。

はい、その通りです。
２番目は無料動画です。
先程のあさがく・ジェーピーやなども無料動画を配信しているので区別は曖昧なのですが、「動画単体（＝動画で完結）としてのサービス」です。例えば、NHK for schoolのようなものだったり、塾などの教育機関が宣伝用に作成する動画だったり、教育に携わる方の動画だったりします。
特に、この領域は初期費用があまりかからないので、教育ボランティアの方がかなりいらっしゃるのが特徴です。質の高い無料動画もかなり多くなっています。

ここまでのサービスに関しては、特に留意点というのは無いのです。
基本的に無料だったり、本を購入すれば利用できるサービスなので、仮に料金がかかったとしても料金が明確なんですね。
あと、スタディサプリのような有料動画配信サービスも料金は比較的分かり易いですね。
ところが、これからお話しするタブレットを利用したオンライン学習は料金に注意する必要があります。

確かに、料金体系が分かりにくいですね。
例えば、小学生向けタブレット講座の代表的なものとしては、進研ゼミ（チャレンジタッチ）がありますね。従来の紙を中心とした通信講座（チャレンジ）もありますが、紙の講座とタブレット講座の最大の違いは（専用）タブレットの有無ですね。当たり前ですが…。
タブレット講座では、専用タブレットを使うのですが、この費用は誰が負担するのでしょうか。費用負担はいうまでもなく、利用者ですね。
「受講料＝教材費＋タブレット利用料」という形になっていると思います。
ここで問題となるのは早期解約ですね。
早期解約すると、タブレット利用料でタブレット本体のコストが回収できず、会社側が損をしてしまうことになります。これでは会社も困ってしまいます。

なので、6ケ月以内に解約すると9,900円（税抜）の追加支払いが生じることになります。逆に、6ヶ月以上継続すれば、月々の受講料に含まれる利用料金相当額で端末代金は回収できると（会社は）考えているわけです。結局は、専用端末代は利用者が負担するということになります。

はい、その通りです。通信教育を提供するのは会社（＝営利企業）ですからね。損するのは困るのです。この点、公教育などで無償で小学生に端末が貸与されるのとはわけが違うということです。
ちなみに、スマイルゼミでは、6ヶ月以内に解約する場合のタブレット代は29,820円（税抜）となっています。
長く続けられれば、タブレット使用料は月々の受講料に均されるので負担感はありませんが、早期解約するとその分を利用者が負担することになります。背後にはタブレットの代金があるということを認識しておくことが重要だと思います。

はい、その通りです。
従来の紙ベースの通信講座であれば、料金体系を見れば分かり易かったのですが、タブレット講座の場合は端末代を含めて考える必要があるということですね。

「合う」、「合わない」といった内容面は別にして、やはり利用者の多いサービスを選ぶというのが重要かなと思います。

利用者が多いと安心感がありますね。 😀
利用者が多いということは、それだけサービス内容や料金設定もこなれていると考えられます。利用者が多くても少なくても、教材開発コストは変わりませんから。
利用者が多くなれば、利用者１人当たりが負担する各種コストも低くなります。料金体系が分かり易ければ、利用者も安心してサービスを利用できるので、より多くの利用者を集めることができます。
逆に、利用者が少なければ利用者一人当たりの負担コストは高くなり、料金体系も複雑に設定しないとコスト回収できないことになります。

はい、その通りです。
例えば、動画を撮影してYoutubeで投稿する程度であれば、利用者がほとんどいなくても（費用負担はほぼないため）、持出しはないわけです。なので、教育ボランティアが活躍できるわけです。
ところが、タブレットを利用した付加価値の高いサービスを構築しようとすれば、かなりの初期費用が必要になりますね。とても、ボランティア１人、２人ではできる話ではありません。この費用を少ない利用者で回収しようとすれば、利用者１人あたりの負担する料金も結果として高額になるわけです。
サービスの利用者が少ないこと自体は悪いことではないのですが、利用者１人当たりの負担は大きくなるのは自然の流れです。なので、その負担額（＝料金体系）がどうなっているかについては、より注意深く把握する必要がありますね。